結論から言うと、シェアハウスの契約で支払い前に必ず確認すべきなのは『家賃・Bond・最低滞在期間・退去通知・光熱費の扱い・契約形態』の6項目です。これらを口頭ではなく、メッセージや契約書など記録に残る形で確認してから支払えば、入居後の金銭トラブルの大半を防げます。特に『契約形態（正式な賃貸契約か、又貸し/間借りか）』は、あなたが州の賃貸法で守られるかどうかを左右する最重要ポイントです。
確認すべき6項目は次の通りです。①家賃（週いくらか、前払いの週数）②Bond（金額・預け方・返金条件）③最低滞在期間（minimum stay: 途中退去で違約金が出るか）④退去通知（notice: 何週間前に伝える必要があるか）⑤光熱費（bills: 電気・ガス・水道・ネットが込みか別か、上限capの有無）⑥ハウスルール（掃除・騒音・ゲスト・喫煙）。これに加えて、鍵の受け渡し方法と、Bond返金のタイミングも聞いておくと安心です。
契約形態には主に3種類あります。(1) 自分がオーナー/エージェントと直接結ぶ正式な賃貸契約（residential tenancy agreement）＝州の賃貸法で保護される。(2) 借主（head tenant）から部屋を又貸しされるsub-let。(3) オーナーと同居しながら間借りするlodger。(2)(3)は州の賃貸法の保護対象外になる場合が多く、Bondの公式預託やトラブル時の公的救済が使いにくくなります。どの形態かを最初に確認し、又貸し・間借りなら条件を書面で残すことがとりわけ重要です。
英語の契約書やメッセージで合意する際は、あいまいな口約束を避け、金額・期間・通知期間を数字で明記してもらいましょう。『bills included』でも上限（cap）がある場合や、退去通知が2週間・4週間など物件で異なる場合があります。少しでも不利・不明な条項があれば、支払い前に質問してください。支払いは内見・条件確認の後に、記録の残る銀行振込で行うのが鉄則です。