結論から言うと、仕事を辞めるときは、まず雇用契約や適用Awardに定めるNotice Period（退職通知期間）を確認し、その期間より前に書面（メール等）で退職を伝えます。カジュアルは通知義務がないことが多い一方、Part-time・Full-timeは契約・Awardに沿った通知が必要です。円満に辞めることは、Referenceの取得や業界での評判にもつながります。
Notice Period（通知期間）は、退職の意思を伝えてから最終出勤日までの期間です。多くのAwardや契約では、Full-time・Part-timeの従業員が辞める際に、勤続年数に応じた通知（例：数週間）が求められます。自分の必要通知期間は、雇用契約書か適用Awardで確認しましょう。カジュアルは一般に通知不要ですが、後任のシフト調整のため早めに伝えるのがマナーです。
退職を伝えるときは、口頭だけでなく書面（メールやメッセージ）で残すのが安全です。感謝を述べ、最終出勤日を明記し、引き継ぎに協力する姿勢を示すと印象が良くなります。ここで前職の上司にReference（推薦者）をお願いしておくと、次の仕事探しで有利です。
辞める際は、最終給与（Final Pay）と備品返却も確認します。最終給与には、働いた分の賃金と、Part/Fullなら未消化の年次有給休暇の清算が含まれます。多くのAwardでは退職後7日以内の支払いが求められます。制服・鍵・社員証などの貸与品は返却し、貸与品の弁償を不当に給与から差し引かれていないか確認しましょう。
最終給与が支払われない、金額がおかしいといった場合は、まず雇用主に確認し、解決しなければFair Work Ombudsman（無料・多言語）に相談できます。Payslipと労働時間の記録を保管しておくと、清算内容の確認に役立ちます。